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那珂研究所
JAERI-Review 99-022, p.118 - 0, 1999/09
JAERI-Review-99-022.pdf:9.51MB
那珂研究所の平成10年度の核融合研究活動の内容について報告する。主な活動は、JT-60とJFT-2M、日米協力によるDIII-Dにおける高温プラズマの研究、及び炉工学技術開発(ITER工学R&D)を含むITER工学設計活動(EDA)である。主な成果としては、JT-60Uでの重水素放電において、透過エネルギー増倍率Q
=1.25の高性能負磁気シアプラズマを生成したことなどである。ITER工学R&Dでは、超伝導磁石の分野で中心ソレノイド・モデルコイル外層モジュールが完成し、那珂研へ搬入されたことなどである。平成10年度6月にITERの最終設計報告書がITER理事会で正式に受理された。米国を除く欧州、ロシア、日本が3年間のEDAの延長に合意し、技術目標の低減とコストを削減した設計を行うべく作業を進めている。
山本 巧
プラズマ・核融合学会誌, 75(7), P. 863, 1999/07
原研は、幅広い分野の研究者に研究機会を提供し、核融合研究開発を広く開かれた形態で推進することを目的として、原研の核融合研究施設、すなわち臨界プラズマ試験装置(JT-60)、高性能トカマク開発試験装置(JFT-2M)、トリチウム安全性試験装置(CATS)、核融合中性子源施設(FNS)等を利用する研究協力を募集する。
那珂研究所
JAERI-Review 95-021, 103 Pages, 1995/11
JAERI-Review-95-021.pdf:5.78MB
1994年4月1日から1995年3月31日までの日本原子力研究所那珂研究所の核融合研究開発の成果をまとめた英文年報である。JT-60U、JFT-2M、日米協力によるDIII-Dでのトカマク実験、プラズマ理論・解析の結果、ITER工学設計活動(EDA)での超電導、加熱、ダイバータ、炉構造、遠隔保守、トリチウム工学、安全、等の核融合技術、EDAでの設計、核融合動力炉DEAMの概念設計等の成果を報告する。
那珂研究所
JAERI-M 93-193, 127 Pages, 1993/10
原研・那珂研究所における平成4年度の研究開発活動について報告する。
村上 義夫
プラズマ・核融合学会誌, 68(5), p.467 - 479, 1992/11
核融合研究と核融合炉開発における真空技術の役割について概説する。1970年代以降パルス運転の核融合実験装置の不純物問題を解決するため種々の壁材料や表面清浄化法が開発されたが、これらは真空科学・技術に新しい領域をもたらした。大型トカマク装置の建設期にいくつかの特殊な真空部品や技術が実用化されたが、今後定常運転の核融合炉を実現するためにはさらに高負荷対応型真空技術とでもいうべき先進的な技術の開発が必要である。
的場 徹; 藤田 順治*
プラズマ・核融合学会誌, 67(4), p.365 - 367, 1992/04
1991年11月25日から27日にかけてオーストラリア国立大学において開催された標記ワークショップの報告を核融合研究誌の内外情報欄にて発表する。本診断ワークショップは、日豪科学技術協力協定に基づくプラズマ物理と核融合研究分野の協力活動の1つとして企画され第1回は1989年にJAERIにおいて開催された。
那珂研究所
JAERI-M 89-100, 184 Pages, 1989/08
昭和63年度の那珂研究所年報である。JT-60では、閉じ込め改善モードを見い出し、改良型ランチャーにより高い電流駆動効率を得た。JFT-2Mでは改良Lモードを得、ダブレットIII-Dではベータ値8%を得た。理論的研究も進展した。セラミック製ターボ分子ポンプの試験に成功した。材料研究用の電子ビーム照射装置を製作し、負イオン源及び120GHzジャイラトロンの開発も順調に進んだ。実証ポロイダルコイルの予備実験を開始した。トリチウム実負荷試験を開始した。ITERの概念設計が進められ、並行してFERについても設計概念を固めた。
臨界プラズマ研究部; JT-60試験部; 核融合研究部
JAERI-M 87-018, 282 Pages, 1987/02
昭和60年度の那珂研究所英文年報である。那珂研究所に所属する核融合研究部、臨界プラズマ研究部、JT-60試験部におけるプラズマ実験・解析及び周辺技術の研究開発結果がまとめられている。
核融合研究部; 大型トカマク開発部
JAERI-M 6769, 108 Pages, 1976/10
本報告書は、原研の核融合研究部および大型トカマク開発部で開発された核融合研究に関する計算機コードのカタログである。我々の部においてこの種のカタログを編集するのは最初の事なので、特別な選択を行なわずに今まで開発された計算機コードをできるだけ多く収集するように努めた。
核融合研究委員会
JAERI 4015, 47 Pages, 1959/11
本核融合委員会は、1959年3月30日、原子力委員会核融合専門部会(部会長 湯川秀樹)が原子力委員会長宛答申した「核融合反応の研究の進め方について」(資料1)にもとづき組織されたものd、答申中にある「B」計画を立案する研究委員会である。予算、運営の便宜状日本原子力研究所内におかれた.答申にあるB計画とは、外国である程度成功(注1)をみた型を参照して1000万度(注2)程度のプラズマ発生し、ある時間保持する中型装置(注3)を速やかに建設し、プラズマ科学の研究に資し、併せてわが国核融合研究の強固な足場とすることである.本委員会の発足に際しては、その目標、考え方、進め方は上記にしたがったが、専門部会においては、答申に示された規模(予算)、目標温度、タイムスケジュール、台数などの数値、採用する型式に規準(注4)、にこだわらず、本研究委員会の自主的判断にまかされることになっていた.委員会は部会にて任命され、委員会組織は委員長に一任された。
鎌田 裕
no journal, ,
核融合発電は 燃料が無尽蔵で安全、安心なエネルギー源であり、核融合研究開発は黎明期から日本が主導する世界の科学である。その炉心プラズマ性能については、日本のJT-60装置で数々の世界最高性能を達成した。現在、核融合炉研究開発は、要素技術開発からシステム統合の時代に入っている。今後大切な事柄は、(1)実験炉ITERの建設開始であり、そこでは燃焼プラズマ制御の実現と炉工学技術の統合を実証する。また、(2)JT-60SA(建設開始)において、定常高圧力プラズマ制御を実現し、ITERに貢献するとともに、ITERを補完して原型炉の姿を決める。そして、(3)ブランケットの開発、低放射化構造材料の開発、プラズマ対向機器の開発等の核融合工学の研究を進めることである。
